
求人広告での不明点は、応募後の誤解がない様に事前に電話などで問い合わせておくのが基本です。 分からない業種名であれば、業務内容を聞いておくほうが良いでしょう。 しかし、不明点なら何でも電話して聞いてみればいいと言うことでもありません。
中には、応募者によって内容が変わるものなど、本人と実際面接して見なければ担当者でも分からないものもありますし、給与や、残業の有無などの確認は、求人企業側としても聞かれて好印象を持たれるものではないので、注意が必要です。
求人広告で不明点があっても、電話での問い合わせを避けた方がよいものはいくつかありますが、とくに避けた方がよいものは、給与について、残業について、福利厚生面について。 給与については、最終的には面接での相談で決まることが多いので、聞くだけムダですし、求人企業側も応募書類を見たり、面接したりしてみないことには、答える基準すらありません。
残業についても同様です。 本人の技能によっては、その技能を持つ人が1人しかいないなど、職場の人材の関係で、一人一人残業の有無が変わってきます。それを判断するにも、応募書類や面接での相談などが欠かせません。 逆に、電話だけでは答えようがありません。
福利厚生面は、本人の状況や、その会社での採用条件によって大きく変わります。 よってこれも、応募書類と面接が大切です。 保険関係は求人広告に、採用条件などは特例を除いて決まっていますので、本人が受給対象になっているかどうかなどを照らし合わせれば、電話で答えられなくもないですが、電話では時間がかかることも多いです。 余計な手間を相手に取らせることになるので、印象は悪くなりかねません。
とは言っても、分からないところは事前に聞いておきたいと言う気持ちも分かります。 しかし、応募書類を見たり、面接の際でないとわからないものもあります。 応募者側がいくら聞きたくても、わからないことを粘って聞くのは考え物。
求人企業側には、“常識のない人”と認識される危険性もあります。 そうなれば、せっかくの採用のチャンスを逃がしてしまうかもしれません。 時には、面接時まで待つことも大切です。
