
日本人はカタカナ語が大好きらしく、なんの業界にもカタカナ語は増える一方。 職種に関しても例外ではなく、カタカナ語の職種は年々増え続けているようです。 基本的に職種を表記する上で明確な“基準”というものは存在しません。 企業が会社のイメージに合わせたりと自由に表記してよいのです。
それだけに、同じ職種で求人広告を出していても、企業によって微妙に異なった業務内容だったり、知らないカタカナ語を無理やり納得しようとすると、全く違う業務内容だったということもありえるので、注意が必要。 分からない場合は、素直に問い合わせて尋ねたほうが良いでしょう。
「聞くは一時の恥、知らぬは転職後の後悔」です。 「一般事務」と「事務スタッフ」のように、一般的な用語に“スタッフ”と、つけただけの場合は、大きく違いはないでしょうが、これも、心配なら問い合わせたり、面接時にでも聞いてみるのが無難でしょう。 会社によっては、「一般事務」はメインで仕事をする人で、「事務スタッフ」はその手伝い・・・なんて場合もないとは言い切れません。
普段全く耳にすることのない「グループセクレタリー」。 その内容は主にスケジュール調整、電話対応、書類作成・庶務全般などの“秘書”と同類の言葉として使用されます。 しかし、この用語も明確な基準がないのは他のカタカナ語の職種と同じで、企業により使い方も異なるので、やはり、その企業に聞いてみるのが無難です。
一見、お年寄りの何らかの危険を管理するもの?? 老後の資産運用のプランを立てたりアドバイスしたりするの? などという方向に考えてしまいそうですが、結論から言うとまったく違います。 しかし、この職種が明記されている場合、業務内容などは求人企業に問い合わせなくても問題ないだろうと言えます。
この業種は、会社による使い方の差がないと思われるからです。 なぜなら、これは、経営に関するリスクを回避するアドバイスを行う職種であり、専門の資格が必要だからです。 資格名は、この職種名と同名です。 このように、よくわからないカタカナ職種には、専門の資格がなければならないものもあるので、よく理解しないで応募すると無駄足になってしまうこともあるので、十分注意を。
